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7/11(日) 医科歯科連研究会2021日時 2021年7月11日（日）14：30～16：00 演題医師・歯科医師・看護師必見　～紛争回避～三角筋の詳細解剖解説による正しい筋肉注射と迷走神経反射対策概要　新型コロナウイルスワクチンでは三角筋への筋肉注射接種が指定され、安全に接種するためには、個別の解剖学的特徴も含めた三角筋自体の解剖の理解が前提となりま...研究会・セミナー医科歯科連携委員会（2021年06月12日）
都立・公社病院独法化中止を都議会各会派へ要請都民ファーストの鳥居こうすけ（左から2 人目）、もり愛（左から３人目）、各都議共産党の原田あきら（写真左）、藤田りょうこ（左から2 人目）、各都議　病院有床診部は５月13日、都知事宛に提出した要望書「都立・公社病院の独立行政法人化を中止してください」（４月８日提出）に基づき都議...要望・要請病院有床診部（2021年06月12日）
国会行動　国民のいのち最優先に伊藤俊輔議員（衆・立憲／右から2人目）伊藤俊輔議員（衆・立憲／右から2人目）宮本徹議員（衆・共産／右から2人目）　　協会は５月20日、国会議員要請を行い、須田昭夫会長、吉田章副会長、中村洋一副会長、細田悟理事が参加した。　①75歳以上の医療費窓口負担...要望・要請時局対策（2021年06月11日）
新型コロナウイルス感染症診療報酬上の臨時的な取り扱いQ&A新型コロナワクチン（2021年5月11日臨時的取扱い46） Q1　保険医療機関の保険医が訪問診療を行った日と同一日に、新型コロナワクチンの接種に係る診療等を実施した場合、訪問診療に対して在宅患者訪問診療料（Ⅰ）又は（Ⅱ）は算定できるか。 A1　算定でき・・・　記事全文は、《会員専用ページ》をご覧ください。会員ページの閲覧...社保情報審査指導対策部（2021年06月11日）
国会行動　「コロナ対策」最優先を松尾明弘議員（衆・立憲／中央）笠井亮議員（衆・共産／中央）山添拓議員（参・共産／右）　　協会は4月22日、国会議員要請を行い、須田昭夫会長、細田悟理事、水山和之理事が参加した。　①デジタル改革関連法案の慎重な審議、②75歳以上の医療費窓口負担２割化...要望・要請時局対策（2021年06月11日）
[社保情報]「SARS-CoV-2・インフルエンザウイルス抗原同時検出」が追加　SARS-CoV-2・インフルエンザウイルス抗原同時検出キットが薬事承認されたことに伴い、従来の「SARS-CoV-2 抗原検出」に加え、「SARS-CoV-2・インフルエンザウイルス抗原同時検出」が5月12日より保険点数に追加された。　算定要件および点数、レセプト記載等は「SARS-CoV-2 抗原検出」と同様である。ただし、「SARS-C...社保情報審査指導対策部（2021年06月11日）
[社保情報]新型コロナ感染症ワクチンによる健康被害の診療保険診療が適用　予防接種法に基づく予防接種によって健康被害を被った患者の治療は保険診療が適用となり、自己負担金等については予防接種健康被害救済制度から給付される。新型コロナワクチンの接種についても、同制度の対象となる。概要は以下の通りである。 ①健康被害に関する治療は、まず保険診療を適用し、医療機関は・・・　記事全文は、《会員専用ページ》をご覧ください...社保情報審査指導対策部（2021年06月11日）
【20年度新規・個別指導】新規約2割が「再指導」に　関東信越厚生局東京事務所は、協会の開示請求に対して２０１９年度、２０２０年度の個別指導と新規個別指導の結果通知を明らかにした。新規指導は再指導が増加　２０２０年度、診療所への新規指導は、９～11月の３カ月間のみ実施された。　新規指導は、新規開業や法人化をした医療機関に対して・・・　記事全文は、《会員専用ページ》をご覧く...社保情報審査指導対策部（2021年06月11日）
6/30(水) 特別講演会「バイオミメティクスが開く未来の可能性」日時 2021年6月30日（水）19：45～21：00 概要　バイオミメティクスは、単なる生物の構造模倣技術から脱して環境技術として認識され、応用展開の期待が高まっている。持続可能な社会の実現など未来社会に向け社会環境が大きく変化しようとしているなかで、バイオミメティクスがどのような役割を果たすか、これまでのバイオミメティクスの発展...研究会・セミナー研究部（2021年06月10日）
月次支援金の概要月次支援金の概要　2021年4月以降に発令された緊急事態宣言又はまん延防止等重点措置に伴う外出自粛等の影響により、売上が50％以上減少した中小法人・個人事業者等に対し、「緊急事緊急事態措置又はまん延防止等重点措置の影響緩和に係る月次支援金」（以下「月次支援金」）が給付されます。なお、月次支援金の給付要件等は、今後、変更になる可能性があります。...解説経営税務部（2021年06月04日）