Ｂ型肝炎ワクチン学習会を開催―なぜすべての子どもにＢ型肝炎ワクチン接種が必要なのか

協会・地域医療部は、7月18日に「Ｂ型肝炎ワクチン学習会」を開催し、医師、コメディカル、自治体関係者など49人が参加した。

講師およびテーマは、乾あやの先生（済生会横浜市東部病院 小児肝臓消化器科）が「なぜ今、すべての子どもにＢ型肝炎ワクチン接種が必要なのか」、また湊通嘉先生（公益社団法人 豊島区医師会）が「豊島区医師会のＢ型肝炎ワクチン接種助成の取組み」について講演した。

早ければ2016年度に定期接種化

Ｂ型肝炎ワクチンをめぐっては、2015年1月に厚生労働省の審議会で、Ｂ型肝炎ワクチンの定期接種化に向けた意見が取りまとめられ、早ければ2016年度に新たに定期接種に加わる道筋が示されている。

過去、日本におけるＢ型肝炎ウイルスの感染経路のほとんどが、キャリアの母親から子どもへ分娩時に感染（垂直母子感染）する事例であったが、近年では体液（尿、唾液、涙、汗など）からウイルスが見つかり、それらを介して例えば、父親から子どもへの感染、保育園で集団感染した事例などが報告されている。

特に、3歳未満の子どもが感染すると持続感染者になりやすく、将来的に慢性肝炎、肝硬変、肝がんへと進行する危険性も指摘されており、子どものＢ型肝炎ワクチンの重要性があらためて注目されている。

豊島区医師会の取組みと意義

豊島区医師会では、2013年9月から区内の「生後2カ月～1歳未満児」を対象に、接種費用の全額助成を始めた（「診療研究」誌、2015年8月号を参照）。

湊先生からは、当該助成事業を利用した件数の推移を紹介し、豊島区の例年の出生数2,000人程度と比較すると推定接種率は96％に達したと報告した。

全額助成により接種率の向上に貢献するとともに、この事業がなければ接種を受けなかったであろう多くの子どもに、安全な未来に繋がる免疫という見えない鎧をつけることができた、と事業の意義を訴えた。

国を待たずに助成を始める自治体も

東京都内では、「渋谷区」「品川区」につづき2015年度から「千代田区」、そして前述の豊島区医師会の助成は2014年度末で終了となり、新たに「豊島区」として助成が開始されている（表）。
いずれの区でも概ね「0歳児」を対象とした助成制度となっているが、豊島区では2015年度に限り「1歳児」も対象とする経過措置を設けている。

国による定期接種化の見通しも「0歳児」を対象とする予定だが、乾先生からも「3歳未満」を対象とするように働きかけをしていく必要がある、との訴えもあり参加者へ理解を求めた。