公開日 2019年10月02日
「国保・医療なんでも電話相談会」が８月25日、協会が加盟する東京社会保障推進協議会（須田昭夫会長、当協会副会長）で行われた。医師相談員として、協会から須田昭夫副会長、片倉和彦理事、竹﨑三立監事が参加し、その他ソーシャルワーカーや年金、税金の専門家を中心に、総勢23人で対応した。当日は関東を中心に８件の相談があった。
「メンタルクリニックに通院中で、薬を減らしたいと考えているが、主治医には伝えにくい。またうつ病の傾向があると診断され、不安だ」との相談に、竹﨑監事は「病名にとらわれすぎないことだ。自分自身の体調は本人がよく実感できるものであるから、減薬について主治医に率直に相談してみる必要があるだろう」と助言した。
また、「3年ほど前に多発性骨髄腫と診断され、しばらく症状は落ちついていたが、最近貧血気味で医師から再度検査をすすめられている。不安なため相談したくて連絡した。どのような病気なのか、また治療法も教えてほしい。治療費のことも心配だ」との相談に片倉理事は、「多発性骨髄腫には様々な治療法があり、程度によって変わるため、医師からすすめられている検査は受けた方がいい。治療費については限度額適用認定証を申請することで、自己負担限度額を越えた分は医療機関窓口で支払う必要がなくなるので、ぜひ活用してほしい」と助言した。
他にも「息子が就職したため生活保護が廃止となった。息子は社会保険へ加入、私自身と娘は、被扶養者となることに対して会社が難色を示したため国保に加入したが、国保料が高くて困っている」という相談に対しては、国保料の軽減制度を適用できる可能性があり、また相談者と相談員が同じ地域に住んでいたため、相談者と一緒に後日、区役所へ同行するなど親身に対応した。
寄せられた相談件数は少なかったものの、広がる貧困と格差を背景にした切実な相談が多かった。協会は引き続き同様の電話相談会に協力していく。
（『東京保険医新聞』2019年9月25日号）
