公開日 2016年07月15日
協会審査対策委員会は7月2日、新宿・安与ホールで指導対策講習会を開催し、会員・スタッフ等107人が参加した。
電子カルテの普及に伴い、カルテの閲覧・修正記録が残ることや電子カルテの運用管理規定の保存に注意を払う必要がある。また、レセプト電子化に伴い、審査支払機関はコンピュータ・チェックを採用し、突合・縦覧点検を充実させている。
そのため、これまで想定していなかった返戻・査定が増えており、厚生局による個別指導のあり方も電子カルテの普及に伴い、傾向に変化が見られてきた。
講師の大西大輔氏（メディプラザ）は、このような変化の中で、特に指摘されやすい項目として、再診料の外来管理加算と特定疾患療養管理料をあげた。
外来管理加算の算定要件では、医師は丁寧な問診と詳細な身体診察等を行い、療養上の注意等の説明・指導の内容をカルテに記載しなければいけない。特定疾患療養管理料も同様に、治療計画に基づき服薬、運動、栄養等の療養上の管理を行い、管理内容の要点をカルテに記載することが算定要件となっている。
同氏は「個別指導は大概、忘れた頃にやってくるので、日頃からの点検が重要だ」と述べ、カルテへの記載も、より具体的に画一的ではない記載内容が求められていることを強調した。
（『東京保険医新聞』2016年7月15日号掲載）
