公開日 2016年06月15日
5月18日、第1回「共済カフェ」が開催され、3人が参加した。「医療の現状と最新医療保険」と題し、共催する三井住友海上あいおい生命保険の菱田明宏氏から話題提供があった。菱田氏は保険を検討する際は、メリットが大きい所属する団体の共済制度をまず土台とし、共済でカバーされない部分、例えば介護や三大疾病などに対し生命保険商品で備えることを勧めた。以下に参加者から寄せられた感想を紹介する。
それぞれの特徴を知って保険を選びたい
共済カフェと銘うった、情報交流の場があるというので参加してみた。講師のプロジェクターを使ったテンポのよい説明には、うなずける点が多かった。
団体が運営する共済は加入しやすく、掛け金が安いうえ配当金があるのでさらに割安になり、ベースとする保障に向いているという。外部から見ても、グループ生保、保険医年金、休業保障、第2休保、医賠責などのラインアップは、医師のニーズにぴったりだと聞き、協会の共済の良さを再確認した。さらにGLTD（団体長期所得補償保険）は、代診費用に充てることもでき便利だという。保険会社の商品は、共済に上乗せしたり、つけ加える使い方がいいそうだ。
平均寿命の割に入院期間が長かった時代には、入院保障と死亡一時金が重視されていたが、平均入院日数が約18日と短縮するなかで、入院中の保障よりも一時金の方に需要があるとのこと。ところが三大疾病といわれる癌、心筋梗塞、脳卒中でも一時金が出ないことがあるというから驚きだ。たとえば、内視鏡で切除できる上皮内癌、一過性脳虚血発作、狭心症などでは出ない保険契約も多いので、契約時には注意が必要だという。
保険はときどき見直すことが必要らしい。長寿化社会では、生活習慣病や認知症による長期療養に対応する備えも大切になっていることが詳しく説明された。保険はどれもみな同じと思っていたが、よくみると大きな違いがあった。
新宿区 Ａ・Ｓ
（『東京保険医新聞』2016年6月15日号掲載）
