各科別の会員懇談会で語り合いましょう!

公開日 2025年09月26日

 協会では毎年各科別の懇談会を行っています。

 内科、耳鼻咽喉科、小児科、整形外科、在宅など様々な標榜科で開催し、診療での日ごろの悩みや疑問を語り合い、明日からの診療に活かしています。

 参加者から「悩んでいたことが自分だけではないと分かり、安心した」「他の先生と意見交換し、大変刺激になった」など好評です。今後も定期的に開催を予定していますので、ぜひお気軽にご参加ください。

 以下、8月21日開催の小児科会員懇談会の模様をご紹介します。

地域で小児医療の体制を確保するために

 研究部・組織部は協会セミナールームにて小児科会員懇談会を開催し、会員8人が参加した。司会は細部千晴理事が務めた。

 懇談では、地域における小児医療の確保がテーマとなった。

 厚生労働省が2024年11月に公表した医療施設調査では、2023年10月1日時点で全国の小児科を標榜する病院は2456施設(前回2022年比▲29施設)、診療所は1万7778施設(前回2020年比▲1020施設)といずれも減少しており、都内でも小児科を閉鎖する医療機関がある。

 参加者からは「新規開業の医療機関と一緒に地域の小児医療を担っていきたい」との声が寄せられ、「予防接種で不安を感じている場合は、特に丁寧な説明を心掛けている」等、一人ひとりの患者や保護者にどのように向き合っているか、経験を交流した。

医療費助成の格差解消を

 乳幼児医療費助成制度(マル乳)は都内全域で無料である一方、義務教育就学児医療費助成制度(マル子)および高校生等医療費助成制度(マル青)は、多摩地域の約半数の自治体で通院時の窓口負担(1回200円)が残っている。参加者からは「子どもの医療費助成をめぐって都内の自治体間で生じている格差の現状を患者・都民に知らせて解消を求めることが必要ではないか」との意見が出た。

 その他にも「子どもの学習障害や不登校等の問題にも目を向ける必要がある」「技術の進歩等に伴い、医療者も患者もAIリテラシーを身に付けることが大切ではないか」「2026年度の改定実施に向けて診療報酬の引き上げを求めたい」等、活発な意見交換があり、盛況のうちに閉会した。
 


小児科会員懇談会の模様。地域での小児医療体制の確保をはじめ多彩な話題で懇談した(8月21日、セミナールーム)

(『東京保険医新聞』2025年9月15日号掲載)