論説・コラム

  • gra_gingkobi【銀杏並木】言葉は人間生活のエキス  人はそれぞれに生まれ育った国土の伝統を無視して生きられない。そして、その伝統つまり文化、文明の核心を形成するのは言葉にほかならないことを、しかと自覚しなければならないのではないか。  生活とは言葉そのものだと極論できるほど、人間の行為、行動と言葉とは深く一体化している。言葉はいわば人間生活を蒸留して得られたエキスである。 ...コラム2017年05月25日
  • 地域包括ケア強化法案の中身【視点】“『我が事・丸ごと』地域共生社会”に隠された思惑 「地域包括ケア強化法案」を踏まえて考える日本障害者センター 事務局次長・理事 山崎 光弘 はじめに  2017年5月18日、「地域包括ケアシステムの強化のための介護保険法等の一部を改正する法律案」(通称「地域包括ケア強化法案」)が参議院厚労委員会で審議入りしました。当初、第193回国会に上程されるのは介護保険法に係る改正案とみられていましたが、実際に提出されたのは31の法律を「改...論説・視点2017年05月25日
  • 【銀杏並木】桜 さくら 花冷え、花霞、花の雲、花曇り、零れ桜、花嵐、花散らしの雨に花筏…こうした言葉を見ると、日本人は本当に桜が好きなんだなぁと思う。ふわっと淡いさくら色がけぶっているのを見ると、1本だけでも嬉しくなる。  その桜、今年は満開になるのが遅かった。やっと咲いたと思ったら突然のゲリラ雷雨や連日の曇り空。それも、花曇りと言うよりはどんより曇天。おまけに花冷え...コラム2017年05月08日
  • 成瀬先生STOP!患者負担増署名に取り組む 「知ることだけでも意味がある」 成瀬医院 成瀬 清子(協会理事・杉並区)  今年度は70歳以上の患者負担限度額(高額療養費制度)や、65歳以上の療養病床の居住費負担の引き上げなど、さまざまな負担増が実施されます。  さらに今後は、窓口定額負担の上乗せ、湿布薬や漢方薬の保険外しなどの導入が検討されます。このことはマス...インタビュー2017年05月02日
  • 【視点】バリアフリー化の推進を協会理事  細田 悟 髄損傷で車いす移動となっている友人から 「今最もバリアフリーが進んでいる場所はどこかわかりますか?」 と問われた。「うーん、デパートかな?」 正解は「車道」でした。  高速道路を含めて日本中に道路網が整備され、自動車に乗りさえすれば、全国どこへでも行け、健常者とほとんど変わらない環境となる。しかし、自...論説・視点地域医療部2017年04月21日
  • 署名に取り組む細部協会理事STOP!患者負担増署名に取り組む署名は待ち時間を有効活用―患者さんとの信頼関係を大切に― 細部小児科クリニック  細部  千晴(協会理事・文京区)  現在、クリニックの診察室の机の棚には「署名にご協力を~」と書いた紙を貼っています。患者さんに直接訴えたいという思いで手書きにしました。  私のクリニックは小児科なので一般外来では、時間をかけて署名へ...インタビュー2017年04月12日
  • 須田先生私と保険医協会「保険医新聞で疑問氷解“何とかしなくちゃ”とすぐ入会」 新宿区 須田 昭夫  私は開業以来、仕事に追われて休みも取らず、世間を見ない生活を続けておりました。そんなある時(2006年)、「コーキコウレイ」ということばが使われだしました。「好機恒例?」などと思っていると、「高齢者の医療の確保に関する法律」に基づき、75歳以上を対象とする医療制度ができるのだということでした。高齢者の医療が確保される...コラム私と保険医協会2017年04月06日
  • 銀杏並木【銀杏並木】「テロ等準備罪(共謀罪)法案はまさに現代の治安維持法だ」  テロ等準備罪(共謀罪)創設法案が現在、国会予算委員会などで審議され、政府は閣議決定を急いでいる。  共謀罪とは、犯罪計画を2人以上で合意しただけで罪になるというものである。過去3回廃案とされてきたが、政府はオリンピックのテロ対策に必要だという新しい理由をつけ、再提出を図っている。これに対して法曹界他をはじめ各界から大きな反対...コラム2017年03月25日
  • 170315_03拝殿理事STOP!患者負担増署名に取り組む 「ホテルコストの引き上げ、対象拡大にも危機感」  東京保険医協会では、新たな患者署名「医療・介護の負担増の中止を求める請願署名」(5月25日〆切)に取り組んでいます。署名に熱心に取り組んでいる拝殿清名協会理事にお話を伺いました。  先月から、署名ハガキ入りのティッシュを活用して患者さん一人ひとりに国が推進する患者負担増の内容を説明し、署名の協力を呼びかけています。今国会で審...インタビュー2017年03月15日
  • 【視点】「拙速な標準化」は医療崩壊を招く―中央医療事故調査等支援団体等連絡協議会発足にあたってー 日本医療法人協会常務理事・医療安全調査部会長 小田原 良治 医療事故調査制度  医療事故調査制度が2015年10月1日より施行されたが、この制度の基本である検討会とりまとめ、省令、局長通知、厚労省Q&Aのいずれにも、「標準化」の文言はない。むしろ、「疾患や医療機関...論説・視点2017年03月02日