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2017年の研究会・講習会（一覧） 2017年12月28日　2017年の研究会・講習会を更新しました。参加のお申し込みが必要な研究会につきましては、こちらのメールフォームからもお申し込みいただけます。 (研究会によっては対応していない場合もございますので、ご注意ください) 【毎月開催】新規開業医講習会循環器研究会　4月～2月（全8回）　☆会員参加費...研究会・セミナー年間スケジュール研究部（2017年12月27日）
2/14(水) 「共済カフェ～午後の茶話会～」のお誘い今回のテーマ増税時代に考える金融商品のコスト削減日時 2018年２月14日（水）　14：30～16：30 講師株式会社リスクマネジメント・ラボラトリー　　松尾　貴博　氏（ファイナンシャルアドバイザー）内容 ◎先般発表された税制改正大綱では、医師層等の所得税は増税の方向性で明記されており、既定路線で...研究会・セミナー共済部（2017年12月27日）
精神科会員懇談会を開催―「地域で活動するほど赤字」 11月24日の協会精神科会員懇談会には11人が参加。精神科診療への日頃の課題や想いが語られた。ソーシャルワーカーとして働く参加者は「クリニックではチーム医療で患者と向き合うが、診療報酬の評価が低すぎる。地域とのつながりを大切にしているので地域の集まりに出かけることも多いが、私が仕事をすればするほど赤字になるので大変申し訳なく...研究会・セミナー組織部（2017年12月26日）
インフルエンザワクチン不足で要請　厚労省「供給体制の抜本改革が必要」東京保険医協会と大阪府保険医協会は12月7日、国会内で厚労省からインフルエンザワクチンの供給状況についてレクチャーを受けた。はじめに両協会は、（1）インフルエンザワクチン供給不足の実態調査、（2）供給不足の原因と再発防止策、（3）製薬メーカー、卸業者、各自治体まかせの「脆弱なワクチン供給体制」の抜本的な改善、の3点を緊急要望...要望・要請地域医療部（2017年12月26日）
2018年度診療報酬の改定率　1.19％のマイナス本体わずか　0.55％増政府は12月18日、2018年度の診療報酬改定率を本体部分0.55％増と決めた（医科0.63％、歯科0.69％、調剤0.19％）。薬価は1.65％減、材料価格は0.09％減とし、全体の改定率は1.19％のマイナスとなる。第21回医療経済実態調査では、病院全体の利益率がマイナス4.2％となり、「赤字傾向は明らか」となった。...ニュース解説審査指導対策部2018年度診療・介護報酬改定情報（2017年12月26日）
奥多摩収穫体験に45人が参加！自らの手で新鮮な野菜を収穫福祉文化部は11月19日、今年で4回目となる恒例の奥多摩収穫体験を片倉和彦協会理事の畑で開催し、会員と家族、スタッフを合わせ45人が参加した。好天に恵まれた初冬の奥多摩に集合したあと、2カ所の畑に移動し、大根、サツマイモ、里芋、八つ頭、ジャガイモ、野沢菜、白菜など無農薬で育てられた野菜の収穫を体験。和気あいあいとした雰囲気の...催し物福祉文化部（2017年12月26日）
ワインの会を開催―伊（アブルッツォ州）のワインを楽しむ福祉文化部は11月18日、ワインの会を開催し、会員と家族、従業員合わせて29人が参加した。今回の会場は高田馬場のトラットリア・ダイ・パエサーニ。イタリア大使館で5年間勤めたシェフと、イタリアのソムリエ資格を持つオーナー二人による、本格イタリア料理が自慢の店だ。当日は、イタリア・アブルッツォ州で生産された味わい深いワイ...催し物福祉文化部（2017年12月25日）
ボウリング大会を開催―1点差の大接戦！ 11月16日、福祉文化部は笹塚ボウルで会員親睦ボウリング大会を開催し、会員とそのご家族等11人が参加した。当日は、参加者全員が優勝を目指して競いながらも、互いにアドバイスしあう姿が見られ、終始和やかな雰囲気で行われた。 3ゲームを終えた後、表彰式と懇親会に移った。表彰式では、4位の会員が1点差で入賞を逃すなど、接戦の内...催し物福祉文化部（2017年12月25日）
【要望書】オンライン診察・医学管理料保険収載に係る十分な審議を求める要望書 2017年12月25日厚生労働大臣加藤勝信殿厚生労働省保険局医療課長迫井正深殿〒160-0023 東京都新宿区西新宿3-2-7 KDX新宿ビル４階東京保険医協会会長　鶴田幸男 TEL：03-5339-3601　FAX：03-5339-3449 2018年診療報酬改定でのオンライン診察・医学管理料...要望・要請審査指導対策部（2017年12月25日）
人事労務セミナーを開催　今までの常識を捨てる／深刻な人手不足、戦略的な採用活動を協会経営税務部は11月16日、人事労務セミナー「失敗しない新入職員採用のコツ」を開催した。講師は、特定社会保険労務士の加藤深雪氏（第一経理）。会員をはじめ院内人事担当者など63人が参加した。現在介護・看護の業種では、7割が人手不足の状況であると言われている。加藤氏は、「この困難を乗り越えるには、今までの採用に関する常識を改め、戦略的...研究会・セミナー経営税務部（2017年12月21日）