事務局

RSS
Atom

医科歯科医療安全講習会2017 例年、ご好評をいただいております「医科歯科 “医療安全” 講習会」を、今年度は下記の日程で開催いたします。会員の先生方はもちろん、看護師等のコメディカルの方のご参加も歓迎です。また今回は、プログラムの最後に参加者同士の「名刺交換」の時間もご用意しています。ぜひ医療機関のお名刺もお持ちいただければ幸いです。　（同年2月の「...研究会・セミナー地域医療部医科歯科連携委員会（2017年12月14日）
1/13(土) 税制改正セミナー（平成30年改正）平成30年税制改正大綱の行方～医院経営に与える影響は？～日時 2018年1月13日（土）18：30～20：30 概要 2018年税制改正大綱与党案に向けての議論が本格化しています。11月にまとめた「中間報告」では、主要国と比べて手厚い給与所得控除について「中長期的には主要国並の控除水準とすべく見直しが必要...研究会・セミナー経営税務部（2017年12月11日）
【要望書】2018年4月以降の紙媒体による介護給付費明細書請求に関する要望書【2018年3月末までに要届出！】現在すでに介護保険サービスの請求を行っている事業所については、国が定めた例外規定に該当する場合に限り、2017年度中に審査支払機関に届け出を行うことで、2018年4月以降も引き続き帳票（紙レセプト）による請求が可能です。　＞＞詳細はこちら。 ...要望・要請地域医療部（2017年12月11日）
1/28(日) 上映会「この手に希望を～ME／CFSの真実～声をあげた患者たちのドキュメンタリー～」＼　患者たちが声をあげて製作したドキュメンタリーを上映します　／一般の方のお申込みも大歓迎です！ぜひご参加ください!! 原因も治療法も不明な筋痛性脳脊髄炎（ＭＥ）、別名慢性疲労症候群（ＣＦＳ）という難病は、現在日本に10数万いると推測されている。診断書を書いてくれる医師がいないため福祉サービスを受けられず、多くは寝たきりで孤立して...研究会・セミナー研究部（2017年12月08日）
【声明】インフルエンザワクチン不足の解消を求める緊急要望書2017年12月7日厚生労働大臣加藤勝信殿厚生労働省健康局長福田祐典殿東京保険医協会　会長　鶴田幸男地域医療部長　森本玄始大阪府保険医協会　理事長　高本英司政策調査担当副理事長　井上賢二インフルエンザワクチン不足の解消を求める緊急要望書今冬の季節性インフルエンザワクチンの製造予定...声明・決議地域医療部（2017年12月07日）
1/16(火) 第141回糖尿病症例研究談話会日時 2018年1月16日(火)　19：30～21：30 テーマ・講師特別講演「1開業医が20年以上長期管理した糖尿病患者の合併症の危険因子　―血糖コントロール状態と治療中断について―」講師　伊藤　眞一　氏（伊藤内科クリニック・府中市）　筆者は開業期間37年の開業期間であるが、20年間一人で治療していた患者155名...研究会・セミナー研究部（2017年12月06日）
第28回反核医師のつどいを開催―核兵器禁止条約から核廃絶を 11月4・5日に設立30周年を記念して「反核医師のつどいｉｎ東京」が御茶ノ水の全労連会館で開催された。医師・歯科医師、学生、市民ら192人が参加した。向山新東京反核医師の会代表世話人からの開会挨拶の後、シンポジウムでは「核兵器禁止条約から核兵器の廃絶を」をテーマに、ノーベル平和賞を受賞したＩＣＡＮの国際運営委員である川崎哲氏...講演会核兵器に反対する委員会・反核医師の会（2017年12月05日）
『協会の助言「本当に助かった」』第38回新入会員歓迎懇談会を開催協会組織部は11月11日、ホテルセンチュリーサザンタワーにて新入会員歓迎懇談会を開催し、新入会員ら21人が参加した。開会の挨拶に立った鶴田幸男会長は、新入会員を前に、自らが受けた個別指導の経験を紹介し、「萎縮する必要はまったくない。協会では帯同弁護士の紹介なども行っている。先生方も指導の通知を受け取り、対応に困った際は気軽に...催し物組織部ＰＲ（2017年12月05日）
秋の会員増加・共済普及月間ご協力への御礼（2017年）過去最高の5,574人を達成組織部長石山哲也この度、秋の会員増加月間では49人の大切な新入会員を迎えることができました。入会理由として、保険医協会の会員の皆さまからのご紹介によるものが多かったことが特筆されます。また、会員数も協会創立以来、最高の5,574人となりました。ひとえに会員の先生方の協会へのご理解とご協力の賜物と...共済部組織部ＰＲ（2017年12月01日）
【社保情報】特定疾患処方管理加算～算定要件Q&A～《会員限定》Q1 特定疾患処方管理加算：65点と18点の点数の違いはどういうものか。 A1 65点は、特定疾患を主病とする入院外の患者に対して、特定疾患に直接適応のある薬剤を処方期間28日以上として処方した場合に、月1回を限度に算定する。 18点は、特定疾患を主病とする入院外の患者に対して処方をした場合に、1カ月に2回を限度として1処方につき1...社保情報審査指導対策部（2017年12月01日）