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1/20(土) 第3回医療従事者のための手話入門講座日時 2018年1月20日（土）　15：00～18：00 概要聴覚障害の患者様とのコミュニケーションを学ぶ講座です。ぜひご参加ください。内容１　「はじめての手話入門講座」日本手話指導者、デフライフ・ジャパン編集長　（ろう者）　佐藤八寿子氏手話のベテラン指導者より、医療場面での会話を...研究会・セミナー研究部（2017年11月30日）
脈管超音波研究会を開催―演習でプローブの当て方を実感協会研究部は、10月15日に脈管超音波研究会を開催し、30人が参加した。金田智先生（東京都済生会中央病院放射線科）を講師に招き、講演の後少人数のグループに分かれて実習を行った。当日参加した桑原敏樹新宿支部長に感想を伺った。「研究会に参加して」新宿支部桑原敏樹私は10月15日に協会で開催された脈管超音波研究...研究会・セミナー研究部（2017年11月27日）
【視点】総合診療専門プログラムの審査問題を考える東京保健生活協同組合副理事長／大泉生協病院院長齋藤　文洋（さいとう・ふみひろ）不可思議な経緯・恣意的なすすめ方に疑問多くの先生方は今年9月25日に新専門医制度に関わるプログラムの一次審査の結果が発表され、その後都道府県協議会により評価され、二次審査結果が発表されたことをご存知と思います。このプログラム作成は機構の専門医制...論説・視点勤務医委員会主張・談話（2017年11月27日）
第5回医療活動交流集会を開催／診療科を超えて交流記念講演「今これだけは知っておきたい！ジェネリック医薬品協会地域医療部は、10月29日に協会セミナールームで「医療活動交流集会2017」を開催した。当日は、台風22号の襲来にもかかわらず、会員医療機関の医師・看護師など41人が参加した（下表）。記念講演「今これだけは知...講演会催し物地域医療部（2017年11月27日）
1/17(水) 第435回循環器研究会「誰も教えてくれない抗血栓療法の秘訣－いかに出血させずにサラサラにさせるか？－」日時 2018年1月17日（水）　19：30～21：00 概要脳梗塞の予防には抗血栓療法が不可欠です。血液をサラサラにする抗血栓療法には、薬効そのもので一定割合の出血合併症が出現する宿命がついて回ります。量を減らしたり、「弱い」作用の薬剤を選択したりすれば出血合併症は予防できるのでしょうか？いえいえ、そんな単純なことではあり...研究会・セミナー研究部（2017年11月27日）
12/19(火) 国保問題研究会「広域化でどうなる!?国保制度と国保料」日時 2017年12月19日（火）20：00～21：45 講　　師寺川慎二氏（東京社会保障推進協議会事務局長）特別報告和泉なおみ　氏（東京都議会議員／東京都国保運営協議会委員） 2018年4月から国保制度は広域化・都道府県化されます。...研究会・セミナー講演会政策調査部（2017年11月22日）
中野区　予防接種（おたふくかぜ・インフルエンザ）を拡充おたふくかぜワクチン ◇助成回数を2回へ拡大おたふくかぜの定期接種は中止されたままだが、都内では16の自治体が独自予防接種費用を助成しており（表1）、東京都も事業経費の1／2を補助している（補助対象は「1歳から小学校就学前」）。昨年度は東久留米市医師会が助成を開始したほか、2017年度からは中野区が助成回数を1回から2回に拡充している。 ...ニュース地域医療部（2017年11月17日）
インフルエンザワクチン緊急アンケート―小児科75％"足りない"会員から「インフルエンザワクチンの入荷が遅れている」、「協会として供給の実態を調査してほしい」との声が寄せられたことを受け、協会地域医療部は10月17日に会員3,510人（小児科、内科等）に「インフルエンザワクチンに関する緊急アンケート」を送付し、10月27日までに都内744件の医療機関から回答を得た（回収率21.19％）。集計の結果、小児科の...調査地域医療部（2017年11月15日）
小児科懇談会を開催「困った事例」で交流協会組織部は10月25日、小児科会員懇談会を開催し、11人が参加した。細部千晴理事の司会進行のもと、はじめに田﨑ゆき理事から「打ちたいのに足りないワクチン、今年もまた…？」と題して、昨今のワクチン供給問題についての話題提供があった。インフルエンザワクチンの不足で、子どもへの接種を希望する保護者と医療者がいるにもかかわらず、肝腎のワク...研究会・セミナー組織部（2017年11月13日）
理事会声明「2018年度診療報酬改定のプラス改定を求める声明」理事会声明 2018年度診療報酬改定のプラス改定を求める声明 2017年11月11日　東京保険医協会第８回理事会財務省は10月25日に開催した財政制度等審議会において、2018年度診療報酬改定について薬価なども含めた全体で「２％以上」のマイナス改定を、さらに診療報酬本体についても「一定程度」のマイナス改定にすべきだと主張した。また、...声明・決議理事会審査指導対策部（2017年11月11日）