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2/21(火) 第138回　糖尿病症例研究談話会日時 2月21日（火）19：30～21：10 特別講演　超高齢社会にふさわしい糖尿病薬の使い方講師　佐久市立国保浅間総合病院地域医療部長　仲　元司先生　今や糖尿病外来の半数以上が高齢者の時代。高齢者の薬物療法には認知症をはじめ併発症や腎機能、服薬コンプライアンス、低血糖の問題などが存在する。DPP4阻害薬とSGLT2阻...研究会・セミナー研究部（2017年02月03日）
「開業医の実態意識基礎調査」から（1） 1日「11時間以上」労働が2割【開業医の実態意識基礎調査（医科調査）】問10.　先生ご自身の標準的な1日の実労働時間（全日診療の場合で、往診・在宅医療や調べもの等、請求事務を含みます）はどれくらいですか実労働時間は7～9時間が最も多く、続いて9～11時間である。この傾向は全国調査と同傾向であるが、過去4回の調査ではじめて11時間以上が20％を超えた。全国調査（...調査政策調査部（2017年02月03日）
2/23(木) 第4回共済カフェ「共済カフェ～午後の茶話会～」のお誘い日時 2月23日（木）14：00～16：00 タイトル 1. わが子、孫を医師にするための三本の矢　講師：藤崎達宏氏(ＮＰＯ法人横浜子育て勉強会理事長、国際モンテッソーリ教育協会公認教師） 2. 低金利時代における教育費の備えとは　講師：清水英孝 ...催し物共済部（2017年02月03日）
【主張】国民の健康と「カジノ」法　昨年末、「統合型リゾートの整備を政府に促す法律」（以下「カジノ法」と記載）が、自民党、維新、公明党などの賛成多数で成立しました。政府は1年以内にカジノ解禁の実施法案を策定することになります。世論調査では「反対」63％（時事通信社）と国民の大多数が疑問をもつなかで、法案提出から一カ月、ほとんど議論もなく法律が作られました。　過去、世界中のほとん...主張政策調査部（2017年02月02日）
2/15(水) 第429回　循環器研究会「心臓サルコイドーシスの臨床」日時 2月15日（水）　19：30～21：00 名称心臓サルコイドーシスの臨床講師藤田保健衛生大学　客員教授　森本　紳一郎　先生概要　中高年以上の女性の完全房室ブロックのなんと３０％に認められるというサルコイドーシス、その眼病変を見逃せば失明の恐れもあると言われています。意外に多い、そして早期発見で治...研究会・セミナー研究部（2017年02月02日）
2/27(月) 政策懇談会（櫻井充議員）日　時　2月27日（月）　20：00～21：30 講　師　櫻井充議員　（医師／参議院議員・民進党、宮城選挙区）概　要　1月20日から始まった今通常国会には、医療・介護を含めた社会保障改悪を目指す法案が数多く控えています。さらに2018年4月の診療報酬・介護報酬の同時改定に向けた議論も着...研究会・セミナー講演会政策調査部（2017年01月31日）
【資料室】ＭＲワクチン未接種者に対する任意助成制度の状況（2016年度）を追加しました　麻しん・風しん混合ワクチン（以下、ＭＲワクチン）は定期接種期間中に打ち終わらなかった場合、原則自己負担となりますが、東京都では一部自治体で東京都の包括補助事業を活用した任意接種助成事業を行っています。　協会では2016年度の各自治体におけるMRワクチン任意接種制度（未接種者向け）の実施状況と概要をまとめました。調査結果はPDFでダウンロードで...新着情報地域医療部（2017年01月25日）
医師法第21条〔異状死体等の届出義務〕に関するアンケート（第一報）正しく解釈し、日本医師会改正案に反対する病院長が多数東京保険医協会　勤務医委員会　　佐藤　一樹はじめに　2016年9月、大学病院（102施設）、国立病院機構（149施設）、各都道府県の公的主要病院（197施設）およびそれ以外の東京都の病院全て（553施設）の計1,001人の病院長に「医師法第21条[異状死体等の届...ニュース勤務医委員会解説・コラム解説・コラム（2017年01月25日）
【社保情報】2月15日必着！「酸素の購入価格の届出」は関東信越厚生局東京事務所に2月15日（水）必着！　酸素を使用する保険医療機関は、前年（2016年）の1月から12月までの間に購入した酸素の対価及び容積を、今年（2017年）の2月15日（水）までに、別紙様式25「酸素の購入価格に関する届出書」により地方厚生局長に届け出る必要がある。　今回届出をした購入単価が、2017年4月から2018年3月までの酸素の請求に対応...社保情報新着情報審査指導対策部（2017年01月25日）
【主張】南スーダン派遣に反対する理由　南スーダンはアフリカ大陸中央部の新興国である。イスラム教国スーダンから、キリスト教部族が独立してつくられた。この地域は、アフリカにおいて石油埋蔵量がとくに多いことが知られ、利権をめぐった争いが起きやすくなっている。周辺国を含めた、平和的な話し合いが必要な地域である。現在のところ、人口が1位の大統領派部族と、2位の副大統領派部族が主導権をめぐって争って...主張政策調査部（2017年01月25日）