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6/5(火) 第142回糖尿病症例研究談話会日時 2018年6月5日（火）19：30～21：30 ■特別講演　「フラッシュグルコースモニタリングシステム―FGM（フリースタイルリブレ）の特性とその臨床応用―」講師植木　彬夫　氏（高村内科クリニック）概要 ...研究会・セミナー研究部（2018年05月09日）
6/9(土) 第41回　新入会員歓迎懇談会日時 2018年6月9日（土）19：00～21：00（18：30開場）概要新規に開業されたり、これから開業を予定されている会員の皆様にお集まりいただき開催しておりますが、ざっくばらんな交流ができると、毎回大変好評です。この機会に、お気軽にご参加ください。勤務医の先生方のご参加も歓迎します。保険医協会へのご意見、ご要望をぜひお寄せく...催し物組織部（2018年04月24日）
新役員就任にあたって（2018～19年度）理事　櫻井正美（新宿区・おおくぼ戸山診療所）監事　竹﨑三立（杉並区・天沼診療所）理事櫻井正美（新宿区・おおくぼ戸山診療所）　7年ぶり、静岡県保険医協会から東京協会に転籍してきました。　2011年、地元・静岡でクリニックを立ち上げるため東京を離れ、準備の最中、東日本大震災があ...新着情報庶務部（2018年04月20日）
【点数改定】複数医療機関による訪問診療の算定今次改定では、在宅患者訪問診療料が（Ⅰ）と（Ⅱ）に区分されるとともに、1人の患者につき複数の医療機関で訪問診療料が算定可能になった。この場合、在宅患者訪問診療料（Ⅰ）の「2」(同一建物居住者以外は830点、同一建物居住者は178点)、もしくは在宅患者訪問診療料（Ⅱ）の「ロ」（144点）を算定することになる。訪問診療料（Ⅰ...社保情報新点数審査指導対策部（2018年04月20日）
【勤務医だより】「医師の働き方改革」のために東京保険医協会理事・勤務医委員会委員長細田悟「医師の働き方改革」が論じられるようになった。そのことは良いことだが、医療界がまとまらない。全国医師ユニオンが実施した勤務医労働実態調査2017で、「『働き方改革』で医師労働は改善すると思うか」の問いに「ほとんど改善しない」が58．1％で、理由は「必要な診療体制を維持できない...組織部PR（2018年04月20日）
【主張】今次診療報酬改定を読む―強引な政策誘導に終始2018年度診療報酬改定には、厚労省の重点項目である「地域包括ケアシステムの構築」と「医療機能の分化・強化、連携の推進」のための施策が色濃く表れている。入院機能としては、急性期医療を担う病棟を減らし、地域包括ケアまたは回復期リハを担う病棟を支援し、診療実績の評価を強めた。長期療養を担う療養病床について、介護型は介護医療院や介護老人保健施設への転...主張新点数審査指導対策部（2018年04月20日）
新点数説明会　4,200人が参加（2018年改定） 4月の診療報酬改定実施に向け、協会は都内6会場で8回にわたって新点数説明会を開催。参加者は延べ4,200人を超えた（写真は、3/21開催の日本教育会館会場）。説明会では、前回改定にも増して「複雑化」した在宅点数や、「かかりつけ医」機能の強化策である「初診料の機能強化加算」、「妊婦加算」等に質問が集中した。また、抗菌薬...説明会審査指導対策部（2018年04月20日）
【新点数】ベンゾジアゼピン長期処方の減算除外　“適切な研修”に日医eラーニングも今次改定では、デパス等のベンゾジアゼピン受容体作動薬（『点数表改定のポイント』268頁）を同一用量で1年以上継続して処方している場合に、処方料・処方箋料の減算規定が設けられた。但し、以下のいずれかに該当する医師が行った処方については、向精神薬長期処方に該当しないとされている。 ①不安又は不眠に係る適切な研修を修了している。 ②精神科薬物療法に係...社保情報審査指導対策部（2018年04月20日）
【2018年診療報酬・介護報酬改定】診療報酬・介護報酬の改定情報、協会の説明会・出版案内を随時更新します。新着情報はこちらをご覧ください。【診療報酬】 ◆　2018年改定診療報酬　中医協答申（最終更新：2018年2月23日） ◆　留意事項通知（最終更新：2018年3月5日） ◆　2018年4月改定関連通知の一部訂正（最終更新：2018年11月...新点数審査指導対策部2018年度診療・介護報酬改定情報（2018年04月17日）
5/12(土) 憲法学習会「改憲と日本の政治的状況」日時 2018年5月12日（土）18：30～20：30 概要公文書の隠蔽・改ざん、陸上自衛隊の日報問題など民主主義の根幹を揺るがす事件が相次ぐなか、自民党は3月25日、①自衛隊を明記する9条改憲、②緊急事態条項、③参院選挙の「合区」解消、④教育無償化の4本柱で構成される改憲の条文をとりまとめました。自民党の改...研究会・セミナー政策調査部（2018年04月14日）