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2017年度循環器研究会（年間スケジュール）循環器研究会は、循環器治療に関する実際の診療に役立つテーマから最新治療まで幅広く学べる研究会を目指し、開催しています。 2014年より会員の参加費を無料とさせていただきました。ぜひふるってご参加ください。開催スケジュール：いずれも東京保険医協会セミナールームで19時30分～21時開催 4月19日 ...研究会・セミナー研究部（2017年09月25日）
11/15(水) 第434回循環器研究会「不整脈の診断と治療　規則的な調律が健康をつくる－脈の乱れは、心の乱れ－」日時 2017年11月15日（水）　19：30～21：00 概要　手首に指をあてると拍動を感じます。この拍動は心臓の収縮と相関します。心臓が乱れたとき、この拍動も乱れます。これが不整脈です。不整脈は、徐脈（心拍数が遅い）、頻脈（心拍数が早い）、期外収縮（拍動の時相がずれる）と心房細動に大別されます。不整脈の症状は軽微なものから意識消...研究会・セミナー研究部（2017年09月25日）
【シリーズ・対都請願の論点①】都内「子ども医療費助成制度」の窓口負担・所得制限等の現状協会の要望実る！10月から日野市が自己負担撤廃／国分寺市は所得制限廃止協会は、都内の全自治体を対象に「乳幼児医療費助成制度（マル乳）」「義務教育就学児医療費助成制度（マル子）」に関する調査を実施した。マル子に関しては日野市が自己負担を撤廃、国分寺市では所得制限を廃止することが明らかとなった。マル乳については昨年度から変更はない。 ...ニュース政策調査部（2017年09月20日）
都・国保運営協議会が始動どうなる広域国保の運営医療費適正化計画と連動 2014年6月に成立した「医療介護総合確保法」により、来年4月から都道府県が国民健康保険（以下、国保）の責任主体となり、財政運営等に中心的な役割を担うことになった。保険料徴収等の実務は区市町村が行うが、東京都は新たに「国保運営協議会」を立ち上げ、区市町村ごとの被保険者数、所得水準、医療費水準の3要素を勘案し、区市町村国保が...ニュース解説政策調査部（2017年09月19日）
11/3(金・祝)第6回気軽に学べる市民講座「3.11を忘れずに向き合っていくために」【東京保険医フェスタ】これだけは知っておきたい　災害時にどうする？けがと病気東京保険医協会は国民の健康と医療の向上をめざす医師の団体です。大災害に学び、東京ではどうするのか、一緒に考えましょう。気軽に学べる市民講座です。皆様のご参加を心より歓迎いたします。日時 2017年11月3日（金・祝） 11：30～12：30 ...催し物サルビア会・就労環境部気軽に学べる市民講座（2017年09月13日）
〔杉並版〕「針刺し／血液曝露事故マニュアル」キッカケは協会の感染症研究会エイズ拠点病院と24時間連携協会杉並支部長　　加藤章（杉並区・成宗診療所）きっかけは2016年6月に開催された東京保険医協会の感染症講習会である。演題名は「医療従事者が針刺し損傷を受けた場合の対応」。講師は荏原病院の大西健児先生でした。針刺し損傷への対応としての同意書を《会員専用ページ》にて公開して...ニュース労働保険事務組合杉並支部（2017年09月08日）
私と保険医協会「“レセプト作成アドバイスだけじゃない”協会は魅力がいっぱい」新宿支部長　桑原敏樹わたくしが東京保険医協会へ入会した目的は、外来の保険請求のやり方、月末のレセプト作成での疑問点を問い合わせすることでした。そのため、はじめの頃は分からないことがあると、すぐに保険医協会に電話をかけ、親切な対応をしていただき助かりました。しかし協会の魅力はそれだけではありませんでした。月に3回送ら...組織部私と保険医協会（2017年09月08日）
10/29（日）医療活動交流集会2017 【東京保険医フェスタ】　今年で5回目の開催となる「医療活動交流集会」を下記日程で開催いたします。　昨年からの冒頭「記念講演」も開催するほか、例年ご好評をいただいている協会会員の先生方による演題発表も魅力です。　先生方、コメディカルの方をはじめ、皆さまの多数のご参加をお待ちしております。　（昨年開催の様子はこちらでご覧になれます）　 ...研究会・セミナー地域医療部（2017年09月08日）
集団的個別指導　厚労省「平均点数を個別に回答」―医療機関の開示要求に応じる協会活動の大きな成果厚生労働省が地方厚生局宛に、医療機関から自院の平均点数の開示を求められた場合は回答するように事務連絡を出していることが分かった。また、診療科別平均点数の一覧表も地方厚生局のホームページに掲載されることとなった。集団的個別指導に選定された際の平均点数を医療機関に開示することは、保険医協会・保団連が長年求めていたことで、運動...ニュース社保情報審査指導対策部（2017年09月07日）
〔経営税務部〕税理士との懇談会　医療機関への「ゼロ税率」適用を税制改正への対応―配偶者控除から専従者への工夫も経営税務部では8月2日、保険医サポートセンター税理士団と、医療機関を取り巻く税制、昨今の医業経営等について懇談会を開催した。実質マイナス改定が続き、医療機関にとっては損税となる消費税増税など、医業経営は確実に厳しくなっている。特に処方日数制限が撤廃されたことが大きい―と...懇談経営税務部（2017年09月06日）